企業研修

社員が会社のファンになる⁉社内研修とは

講演会

伝わる・心が動く!話す視点がわかる実践講演会

 

弊社では、弊社代表桑山元による講演、企業研修における営業活動を行っていただけるパートナー企業様を募集しております。社内離職率や定着率に課題をお持ちの方へ必ず価値を感じていただけるご提案ができますのでご興味をお持ちいただけましたら是非一度お話をさせていただけますと幸いです。

募集パートナー様事例

  1. 経営コンサルタント様
  2. 広告代理店様
  3. エグゼクティブコーチ様
  4. 補助金事業をご提案されている企業様
  5. 社内定着率をご提案されたい人材教育業様
  6. クライアント様の離職率防止のご提案をされたい士業様

パートナー相談お申込みフォーム

弊社事業内容や、提携パートナー様のインセンティブなどについてご面談でお話をさせていただきます。まずは下記のフォームよりお申込みください。

パートナー面談までの流れ
フォームへのご入力
下記フォームへ本日より2営業日以降の日時を3候補ご記入ください。
日時の確定
ご記入いただきましたメールアドレスへパートナー面談時確定のご連絡をさせていただきます。
オンライン相談
パートナー面談はオンライン会議ツール(zoom)にて30分程度で行わせていただきます。

    任意企業様名(所属)

    必須お名前

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    必須メールアドレス

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    必須ご相談サービス

    法人研修について講演について個別指導についてその他サービス

    必須ご相談の第一希望日程

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    必須ご相談の第二希望日程

    必須第二希望時間

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    必須第三希望時間

    必須ご相談内容について

    任意その他/備考

    【個人情報の取り扱いについて】
    株式会社三刀流は、個人情報保護の重要性に鑑み、個人情報の保護に関する法律(個人情報保護法)その他の関連法令・ガイドライン等を遵守して、個人情報を適正に取り扱うとともに、安全管理について適切な措置を講じます。
    株式会社三刀流は、個人情報の取り扱いが適正に行われるよう、取り組んでまいります。また、個人情報の取り扱いに関する苦情・相談に迅速に対応し、株式会社三刀流の個人情報の取り扱いおよび安全管理に係る適切な措置については、適宜見直し、改善いたします。

    1.個人情報の取得
    株式会社三刀流は、業務上必要な範囲内で、かつ、適法で公正な手段により個人情報を取得します。

    2.個人情報の利用目的
    株式会社三刀流は、取得した個人情報を各社の商品・サービスのご提供のために必要な範囲で利用します。その他の目的に利用することはありません。
    上記の利用目的を変更する場合には、その内容をご本人に対し、原則として書面等によりご通知し、またはホームページへの掲載などの方法により公表します。

    3.個人データの安全管理措置
    株式会社三刀流は、取り扱う個人データの漏えい、滅失またはき損の防止その他の個人データの安全管理のため、安全管理に関する取扱規程等の整備および実施体制の整備等、十分なセキュリティ対策を講じるとともに、利用目的の達成に必要とされる正確性・最新性を確保するために適切な措置を講じています。

    4.個人データの第三者への提供
    株式会社三刀流は、個人データを第三者に提供するにあたり、以下の場合を除き、ご本人の同意なく第三者に提供しません。

    1) 法令に基づく場合

    2)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。

    3)公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。

    4)国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。

    5.センシティブ情報の取扱い
    株式会社三刀流は、政治的見解、信教(宗教、思想及び信条をいいます。)、労働組合への加盟、人種及び民族、門地及び本籍地、保健医療及び性生活並びに犯罪歴に関する個人情報(以下、「センシティブ情報」といいます。)を、次に掲げる場合を除くほか、取得、利用又は第三者提供を行いません。

    1)本人の同意に基づき業務遂行上必要な範囲でセンシティブ情報を取得、利用又は第三者提供する場合

    2)収納事務等の遂行上必要な範囲において、政治・宗教等の団体若しくは労働組合への所属若しくは加盟に関する従業員等のセンシティブ情報を取得、利用又は第三者提供する場合

    3)法令等に基づく場合

    4)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合

    5)公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のため特に必要がある場合

    6)国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合

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